思ったような結果が得られなかったので、就職留年するか悩んでます…

(最終更新日:2019/3/6)

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新卒で就活をしたものの、思うような結果に終わらず自主留年をするか悩んでいる方もいらっしゃるのではないでしょうか。1社しか採用試験を受けなかった、不真面目に就職活動をしていた、といった明確な原因が無い限り次のアクションに悩みますよね。この記事では、そんな就職留年のメリット・デメリットも踏まえてアドバイスをしたいと思います。

この記事のもくじ

正社員への第一歩は、転職相談から

既卒、フリーターへの就職支援は、ニーズの高まりとともに専門の就職支援会社も増えています。独自のノウハウを持ち、無料とは思えないほどのサポートを受けられるのも大きなメリット。転職活動成功への最短ルートと言っても過言ではありません。

後悔先に立たず。就職留年のメリットとデメリット

たかが1年、されど1年。追加で学費も必要になりますし、次の年に必ず内定がもらえるとも限らないからこそ悩んで当然でしょう。あまり考えないまま、結論を先延ばしにして留年してしまう前に、就職留年のメリット・デメリットを理解しておきましょう。

メリット

必ずしも良い結果に結びつく保証はないですが、就職留年をすることそのものがネガティブな選択肢と決めつける必要はありません。就職留年をすることで得られるメリットも確かに存在します。

  • 就職活動を経験している
  • タイムスケジュールを把握している
  • 反省点を活かすことができる
  • 学業に専念する必要がない

すでに就職活動を一通り経験しているので、大体の企業マップや所在地、SPIをはじめとした筆記試験の準備もしたことがあるというのは大きなメリットと言えるでしょう。難関企業の採用試験に用いられる筆記試験は昨日今日の準備では間に合わないものも多く、すでにその準備がある程度整っているだけでも頭一つ優位にあります。

前回の就職活動を振り返って改善すべきだった点を把握していることも大きなメリットと言えるでしょう。現役で就職活動をする学生は、就職活動そのもの未経験なので反省点は不合格通知をもらって初めてできるようになりますが、あなたの場合はその材料は十分に備わっているのです。

また卒業に必要となる単位をほとんど取得済みの学生でない限り、大学3年生も4年生も基本的には講義に通い単位取得に励むことになるでしょう。就職留年をする段階で残しておく単位を極めて少なくし、確実に卒業できるようにしておけば、就職活動一本に専念することができます。

デメリット

就職留年にたくさんメリットがある分、デメリットも存在します。

  • 必ず次回内定をもらえるとは限らない
  • 学費が余分にかかる(実家ぐらしでない場合には生活費も)
  • 留年した事実は消せない
  • 計画的に過ごさないと留年したことが無駄になる

就職留年をする上での最大のデメリットは、「次回必ず内定をもらえるとは限らない」という点に尽きるでしょう。就職留年をして学年も落とし、学費も余計に支払ったにもかかわらず志望している企業や業界から内定をもらえない、もしくは内定ゼロのまま春を迎えてしまった場合にはお先真っ暗です。

そして就職留年をする上で一番文字通りコストが大きいのが学費+生活費でしょう。本来社会人となり収入を得ていたはずの1年間、収入を得るどころか学費と生活費が必要な身として生活するのはなんとも忍びないものです。環境によっては経済的にかなり苦しい状態となる場合もあるでしょう。メリットとは少し異なりますが、親御さんにも申し訳ない気持ちでいっぱいになるものですし、場合によっては就職留年そのものに賛成してもらえない場合もあります。

また、就職留年をする場合には当然同学年の友人たちは先に社会人となり経験を積んでいくことになります。常に1年遅れて社会人経験をするということは数年経てば大差なくなりますが、気持ちの上で留年してしまった自分という存在を受け入れられるかはよく考えておくべきポイントです。

卒業が確実な状態で就職留年をできている場合、講義にも行かずに就職活動に専念できるというメリットがある一方、ともに就職活動に励む友人たちはいなくなるので(後輩と関係性が構築できている場合は別ですが)「まだ去年の傷も癒えていないし、少しゆったりしよう…」と思っているうちに就職最前線に乗り遅れてしまいます。

就職留年したら、その後どうなる?新卒でいられる?

学生さんがよく疑問に思うポイントが、「就職留年をした場合、新卒なの?第二新卒なの?」という点です。新卒、第二新卒、既卒の違いを含めてチェックしておきましょう。

  • 新卒…大学・専門学校を卒業見込みで採用試験を受けて入社する人
  • 第二新卒…学業を修了後、一度社会人経験を3年程度した上で転職する人
  • 既卒…すでに学業を修了し、社会人未経験のまま一定期間が経過している人

それぞれに棲み分けがあり、該当する名称も違うことがおわかりいただけたのではないでしょうか。また以下の2つについても明確に理解していない方がたまにいらっしゃいますのでご説明します。

  • 就職留年…就職活動を続けるために学業を修了せず就職活動をすること
  • 就職浪人…就職活動を続けるために学業を修了した後就職活動をすること

非常に似た名称ですが、学業に励んでいる課程がどうかという点で違いがあります。
つまり就職留年をする場合には、「新卒」というくくりで扱われることになります。

実際に就職留年する人の割合ってどれくらい?

実は、就職留年者がどの程度存在しているかの正確なデータは存在しません。しかし、文部科学省の調査「学校基本調査」の項目の中に、大学を最低修業年限(4年)+1年超過で卒業した人の数が記されています。

※出典:「我が国の教育水準」(昭和55年度)[付属資料(2) 1 大学(学部)の最低修業年限(4年)の卒業率]

企業から「就職留年」はどう映る?

このデータから読み取るに、就職環境のあまりよくない年度(経済不安や大災害など)には就職留年しているを思われる学生の数が増えている傾向がわかります。

ただし、このデータは必ずしも就職留年だけではなく大学院進学のための準備や家業の手伝い、家庭の事情などで留年した場合も含まれているため一概には決めつけられません。

就職留年をするか、既卒になるか。それ以外の選択肢は?

先に名称を説明したとおり、就職活動を終えた段階で納得の行く結果ではなかった場合、就職せずに就職活動をするという前提で考えるのならば選べる選択肢は以下のとおりです。

  • 既卒で就職活動をする
  • 就職留年する
  • 就職浪人する

それに加えて、ひとまず学業を修了した上で就職するという方法も存在します。非正規雇用をはじめアルバイトよりは責任を持って従事できる職業に就きながら、正社員での就職活動を続けるという方法です。

無職の状態ではなくなり収入も得られることから罪悪感も少なく、居場所が見つかる点から一見とても良い選択肢のように映るこの方法ですが、就職留年・就職浪人とは異なり時間の制限もあり、また「非正規雇用で働いていた期間」は経歴書に記載する必要のあるれっきとした経歴の一部になってしまうので注意が必要です。

まとめ

就職活動で思うような結果が得られなかった場合に、ふと「就職留年しようかな…」という考えが頭に浮かんだ場合には、まずそのメリット・デメリットを考えてみましょう。学費や生活費を負担してくれる人はいるのか、就職留年して再チャレンジした場合勝算はどの程度あるのか、よく考えた上で結論を出すようにしましょう。ご両親や先輩に相談してみるのも良い方法なのではないでしょうか。